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韓国人「韓国vsフランスの比較」


韓国人スレ主

インターネット文化:韓国勝

食文化:フランス勝

現代音楽:韓国勝

住宅文化:引き分け

マナー:引き分け

自動車産業:韓国勝

半導体産業:韓国勝

ディスプレイ:韓国勝

造船業:韓国勝

スマートフォン:韓国勝

ゲーム産業:韓国勝

GDP:フランス勝

冶金技術:韓国勝

スーパーコンピュータの技術:韓国勝

レーダー技術:韓国勝

新素材技術:韓国勝

世界の友好度:引き分け

宇宙産業:フランス勝

映画産業:韓国勝

一次産業 - フランス勝

スキンヘッド:フランス勝

観光 - フランス勝

ファッション - フランス勝

軍事力 - 引き分け

収入 - 韓国勝


(24戦14勝6敗4分け)


http://www.gasengi.com/main/board.php?bo_table=commu07&wr_id=199660&page=2


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韓国人「日本と言う国号は日本にふさわしいのか?元は百済の名称ですし」「JAPでいいんじゃない」


韓国人スレ主

「日本」という国号は百済と倭国でどちらの国で先に使用したのだろうか?

このような問題を論じているが、いては、まず「日が昇る土地」という意味である「東という場所の概念」が入っていた。このような認識は、日本にももちろんあった。聖徳太子の時のことだ。
推古日王(推古天皇の意味)の時の摂政だった聖徳太子が西暦607年に隋の煬帝に国書を送った。その当時の国書内容を見ると、当時の倭国の国力としてはとても自信に満ちた内容だった。つまり、国書で聖徳太子は「日の出ずる国の天子が日の没する国の天子に書信を送る( 日出處天子致書日沒處天子無恙云云) 」として隋煬帝が激怒したと伝えている。
これに、東側の海に浮かんでいる倭国という国が、果たしてどんな国であり「日の出ずる国の天子」と生意気を言ったのかと。確認のため隋煬帝は608年、文林郞と裴世清の一行を倭国に使者に送った。

果たして世界の中心、随が、東の倭国がどんな国であるのか、確認のために送ったのだ。
この時も日本という国号は列島で使用されなかった。

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韓国人「我々が日本を懲らしめなければならない正当な理由」


韓国人スレ主

文禄・慶長の役の間、朝鮮人の人口の70%が死んだり、日本に連行された。
連行された朝鮮人はほとんどが技術者
実際に文禄・慶長の役以降の日本はもの凄い文化的経済的発展を遂げ、17世紀からは朝鮮の国力をリード。
それでもお人よしな朝鮮は日本に通信使を送って技術を伝授。
わずか300余年ぶりにまた日本にやられた、また全国土の財物を奪っていく。
それでも良心の呵責はまったくないどころか、かえって朝鮮の近代化に貢献したという捏造。
鉄道施設は全国で収奪した財物を日本に移すために作ったということ。
朝鮮人のために作ったものではないということ。

これが私たちがいつか日本をきちんと懲らしめてやらねばならない理由
しかし、現在でも親日派であふれ、日本が攻めてくれば国を売り渡す李完用の予備軍で溢れている。
本当に韓国には答えがないのだろうか?



http://www.gasengi.com/main/board.php?bo_table=commu07&wr_id=133424&page=2


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韓国人「これが大韓民国の現実…脱出だけが希望だ」 炎感知器に続いて「偽の防火服」まで…信じられない消防装備

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炎感知器に続いて「偽の防火服」まで…信じられない消防装備

第一線の消防官庁で購入した特殊防火服5365着が韓国消防産業技術院(KFI)の認証を受けていない「偽の防火服」である事が確認され、消防装備安全認証体系に、根本的な問題があるのではないかという指摘が出ている。 昨年9月不良炎感知器4641個が大量に流通してわずか5ヵ月で再び消防装備の安全問題が明るみに出たのだ。

国民安全処は16日午後4時、会見を開き、4社で納品した特殊防火服1万9318着のうち5365着が製品検査もせず、納入された「偽の防火服」である事実を確認したと明らかにした。

安全処は問題になった4社のうち2社に対しては、検察に告発措置してKFIトライアスロンの偽造かどうか、納品過程などを全般的に調査するようにした。 該当業者は最近まで納品する会社で、この2013年と昨年計5255着を製品検査もせず、納品したことが分かった。

これらの会社は納品量の規模で言うと、業界上位4社内に入ることが分かった。 カン・テソク119構造救急局長は「安全処が告発した2社は、納入数量基準に、主要4社に入る」と話した。

残りの2社は追加の事実を確認した後に告発するかどうかを決定すると明らかにした。 カン局長は「告発措置を取らなかった2社は違反事実が明らかになれば、告発措置を行う予定」とし、「これら2社は、現在は納品しておらず、約110着を製品検査もせず、納品したことが確認された」と話した。

特殊防火服が初めて導入された2010年以降今まで10社から計6万43着の特殊防火服を納品したことが分かった。 安全処は問題になった4社以外に他の6社に対しても製品検査に問題があるかどうかを確認した後、問題になる場合追加で告発すると明らかにした。

安全処は「偽の防火服」の存在事実を一歩遅れてで知っただけでなく、当該防火服による被害も把握できず、認証機関に対する自己監査実施回数なども、きちんと把握してないと言う消防装備認証体系の穴を如実にあらわした。

今回の特殊防火服の納品不正を認知したのも自主的監査ではなく、調達庁に提起された苦情の情報提供を通じてだった。 安全処は最近、2年間、KFIが認証をしっかりしているのかどうかに付いて内部監査をどれほどしたかどうかさえ把握していなかった。 カン局長は「最近、2年以内に内部監査をしたという事実を確認したことはない」と話した。

地域の消防署の消防官らが「偽の防火服」による被害をどれほど経験したかどうかも安全処は把握できなかった状態だ。 カン局長は「該当防火服を着て火災現場で消火活動問題が生じたことについて確認したことはない」と話した。

KFIのずさんな認証体系問題も再び議論に上がる展望だ。 合格表示管理監督員を会社の職員が一緒に兼ねるなどの問題が指摘されている。 安全処関係者は「KFI職員の管理監督員に会社の職員が一緒に兼ねる事」と話した。

安全処は製品の検査をしなかった4社が納入した1万9318着に対する使用を中止することと同時に、国庫補助金190億ウォンをかけて3万1119着の特殊防火服を早期に購入すると明らかにした。 さらに、来月2日から消防装備業務改善TFチームを立ち上げ、1ヵ月間の消防装備購買から納品まで改善策を講じる計画だ。


http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=102&sid2=257&oid=008&aid=0003421616


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韓国人「日本本州北東部沿岸M6.9地震、津波注意報…通貨スワップ終了を地球が祝福か?」

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日本本州北東部沿岸M6.9地震...津波注意報

日本の本州北東部沿岸で17日、マグニチュード6.9の地震が発生したと、米国地質調査所(USGS)が明らかにした。

気象庁によると、同日午前8時06分頃、都の東の三陸海域(北緯39.9度、東経144.5度)深さ10km地点で規模6.9の地震が発生した。

また、8時17分にも根室地方南部(北緯43.2度、東経145.4度)深さ約100km地点で規模3.4の地震が発生した。

これにより、近隣の青森県と岩手県、宮城県、秋田県などで震度4の振動が検出され、福島県、新潟県などで震度3の振動が検出された。

気象庁は、今回の地震と関連して、午前8時09分を期して岩手県に津波注意報を発令した。岩手県沿岸地域の住民には避難警告が出された。

気象庁は、岩手県に午前8時30分以降に1mの高さの津波が到達することができると伝えたが、現在までに8時48分頃、岩手県久慈港に0.1mの波が到達したのが最も高いことが分かった。

一方、東北電力は、この日の震度2の揺れが観測された宮城県に位置する女川原子力発電所では、まだ地震による異常な状況が確認されないと述べた。

青森県にある東通原子力発電所と使用後核燃料再処理工場も現在までに異常がないことが分かった。

東北新幹線の古川~新青森間では、停電が発生して一時運転が保留されて列車の運行が遅れていた。

日本政府は、首相官邸の危機管理センターに情報連絡室を設置して、事態の対応に乗り出した。



http://news.naver.com/main/ranking/read.nhn?mid=etc&sid1=111&rankingType=popular_day&oid=421&aid=0001272798&date=20150217&type=1&rankingSeq=1&rankingSectionId=104


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韓国人「通貨スワップは率直に言って必要だ…」「プライド生かすことを支持する」 日韓「プライドの戦い」に通貨スワップ延長不発の可能性

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日韓「プライドの戦い」に通貨スワップ延長不発の可能性

今月23日に期限切れに100億ドル…互恵的性格にも両側「政治的考慮」

日韓の政治対立が互恵性のある両国間の経済分野での協力まで足を引っ張る代表的な事例が出てくる公算が大きくなった。まさに日韓通貨スワップ問題だ。

朝日新聞は14日、日本の首相官邸関係者を引用し、両国の「こだわりの戦い」の中に今月23日に期限切れにする日韓100億ドル(約11兆ウォン)規模の通貨スワップ契約を延長しない方向で両側が調整していると報道した。

同日、共同通信も来週中(16~20日)に延長しない方針を日本側が発表したと紹介した。

通貨スワップとは、外国為替危機など緊急時に相手国に自国通貨を預けて、相手国の通貨やドルを受け取るようにする契約である。過去の通貨危機を経験したことのある韓国としては、似たような状況が戻って来る可能性に備えている側面があり、日本としても円の国際的地位向上の面で損をすることがない互恵的取引である。

韓国と日本の通貨スワップは2001年7月20億ドルで開始され、2011年700億ドルまで規模が拡大したが、2012年に関係が悪化しながら130億ドルに縮小した。両国は2013年に30億ドルに契約延長をしないようにし、最終的に今月23日に期限切れ予定の100億ドルだけが残った状態だ。

韓国政府関係者は15日、「まだ双方間の協議が進行中」と述べたが、日本のマスコミの報道から考えると劇的反転がない限り、最後の100億ドルの契約は延長されない公算が大きく見える。

通貨スワップの延長に消極的な背景には、両国とも、現在の外貨準備固相スワップが切実ないけどによる側面がないわけではないようだ。

また、日本の金融問題に精通した専門家は、「過去の円高時代、日本政府としては、日韓通貨スワップを通じ、韓国ウォンの価値が高くなると、相対的に円安効果が期待できたが今はもう円低価格急激に進行された状況で、韓日スワップを通じた円安効果に大きな魅力を感じないことがある」と述べた。

しかし、このような実利的な側面ではなく、両国間のプライドの戦いの側面が大きいというのが大方の見方だ。

2012年12月の安倍晋三政権発足後、日本政府は「韓国側の延長要請があれば延長する」という立場を示してきた。

安倍首相の腹心である菅義偉官房長官は2013年7月3日に有効期限が切れた30億ドルスワップを延長しないことについて、その年の6月30日、講演で「財務官僚は、可能な限りスムーズに解決しようとしたが、相手(韓国)側の要求がなければ、私たちは政治的に判断する」と言ったことがある。

軍慰安婦問題の解決に誠意ある態度を見せないなどの理由で、韓日首脳会談に応じない韓国の対日強硬姿勢を和らげる「政治カード」でスワップの問題を見ていることを示唆したものであった。

このような状況で、韓国政府も「一方が要求するより、相互の合意によって延長しなければならない」という立場を維持してきた。日本が事案を政治カード化する状況で「私たちも惜しい音しない」は、基調であるわけだ。

バク・サンジュン早稲田大学国際学術院教授(経済学専攻)は、「韓国も日本も現在の外貨準備高が増えてすぐに危機的な状況が来るわけではないので、双方とも日韓通貨スワップについて「大きく惜しむ声はない」という立場だ」とし「通貨スワップは「保険」のようなものであって、副作用もないのに、政府間の問題だから、「政経分離」になりにくいようだ」と話した。


http://news.naver.com/main/ranking/read.nhn?mid=etc&sid1=111&rankingType=popular_day&oid=001&aid=0007414798&date=20150215&type=1&rankingSeq=3&rankingSectionId=101


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